「結局どうなる?」電気自動車(EV)は本当に普及するのか、しないのか
電気自動車って二酸化炭素出さないし、変えたほうがいいに決まってるよね?
電気自動車は走行中にCO2を出さないから環境には良さそうだけど、実は電気を作るときに、かなりのCO2が出ていて意外と環境に悪いこともあるんだよ。
ええーー！！じゃあ、なんで日本はEV化を進めようとしているの?
じゃあ、電気自動車の仕組みや課題、そして世界の動向について詳しく見ていこう！
目次
■電気自動車(EV)とは？
電気自動車(electric vehicle：EV)とは、ガソリンではなく電気で動く自動車のことで、ガソリンや軽油を使用しないので環境に悪いCO2を一切排出しません。電気自動車は環境問題に対する取り組みの一環として注目され、「究極のエコカー」として期待されています。
電気自動車(EV)の仕組みとは？ バッテリーと電動モーターの関係
EVは電池に電気をためて、その電気を使ってモーターを回して走行します。電気でモーターを回転させるので、有害な排出ガスが出ません。
一方、ガソリン車は燃料タンクにあるガソリンと空気を混ぜ、これを燃焼させて爆発させ、そのエネルギーでエンジンを動かします。この燃焼によって、マフラーから出た排気ガスに含まれるのがCO2です。
ものを燃やすと二酸化炭素が出るって、ガソリン車も一緒なんだね！
環境規制から生まれたクルマ
電気自動車は、走行中にCO2などの環境負荷を与える物質を一切排出しないため、「環境に優しい車」として高い期待を集めてきました。このため先進国を含む多くの国では、従来のガソリン車による排出ガスを厳しく規制する一方で、電気自動車をはじめとするエコカーの普及を推進してきました。
その結果、ノルウェーやオランダ、中国などでは、電気自動車の普及を国家の主要な政策として掲げたことで、EVの販売台数が急速に拡大しています。
■電気自動車は本当にエコなのか？
電気自動車が本当に環境に優しいかどうかを判断するには、見えにくい部分にも目を向ける必要があります。なぜなら、電気自動車がクリーンとされるのは「走行中」だけの話であり、製造過程や必要な電力、さらには廃車後のリサイクル過程でかなりのCO2が排出されているためです。
電気の発電にはさまざまな方法があります。CO2を排出しない水力発電や太陽光発電もあれば、化石燃料を使いCO2を排出する火力発電もあります。現状、日本の電力供給は約8割が火力発電に依存しています。
日本のように火力発電が主流の国では、EVに供給される電力を「エコ」とは言いにくいのが現状です。
■アメリカが進めるEV普及計画とその背景
アメリカのバイデン政権では2030年までに新車販売のうち50％以上を電気自動車(EV)と燃料電池自動車にする目標を掲げ、EV普及を強力に推進しています。
一方、時期大統領候補のトランプ氏はEV推進に対して否定的であり、大手自動車メーカーのテスラを率いるイーロン・マスク氏がトランプ氏を支持し、巨額の献金をすると報じられています。結局は、政権によってEV普及の方向性は変わってしまうということです。
世界的にも環境対策としてさまざまな政策が進められていますが、それが必ずしも「EV一択」というわけではありません。環境に対するアプローチは多岐にわたり、EVはその一つの選択肢に過ぎないのです。
政治が関わると、先行きがどうなるか予想するのは難しいね。
■アメリカや世界でEVはどのくらい広まっているのか
アメリカは中国に次ぐ大きな自動車市場を誇ります。2023年の新車販売台数は約1562万台に達し、これはEU全体の1.5倍に相当します。ただし、市場規模の大きさに反して、アメリカでのEV普及率は低い数字となっています。
2023年にアメリカで販売された電気自動車は約119万台でしたが、全体の新車販売台数の8％程度に過ぎません。
未だに8割以上がガソリン車
アメリカ市場で一番重要なのは、ガソリン車が全体の約80％を占めている点です。このため、アメリカは「ガソリン車大国」として認識されています。これは、電気自動車が急速に普及している中国やEU、ハイブリッド車が50％以上のシェアを持つ日本市場とは明らかに異なる点です。
また、アメリカ国内では地域ごとにEVの普及率に違いがあるものの、全体としてはガソリン車がまだ圧倒的多数を占めています。
なぜアメリカではEVが売れにくいのか？普及している国との違い
アメリカ市場のEV普及率を考える際に重要なのが、アメリカ特有の道路事情です。
アメリカの多くの都市では、車を利用した移動が前提となっており、無料の高速道路が広範囲に整備されています。数キロ離れた目的地でも、すぐに高速に乗り、移動することが一般的です。
初めてアメリカを訪れる人は、路面の荒れた高速道路を高速度で走る多くの車に驚くかもしれません。このような道路環境が、大排気量でパワフルな大型車が好まれる要因です。アメリカで小型車はほとんど選ばれず、テスラなどの全長約4.6メートル以上の車種でなければ売れ筋にはならないのです。
さらに、アメリカでは都市間の距離が長く、EVが苦手とする長距離移動や高速道路の走行が多いため、アメリカにおけるEVのシェアは7.6％にとどまっています。これが、他国に比べてEV普及が進みにくい理由の一つです。
「ちなみに、2023年のアメリカ市場において、テスラの販売台数は2023年のアメリカ市場の約6割を占める圧倒的シェアを持っています。
その背景には、テスラが全米に専用の急速充電ネットワークを整備し、高出力の電力供給を可能にしていることがあります。その結果、『テスラならEVでも安心して使える』という認識が広まっているようです。
中国でEVが急速に普及する理由とは？
近年、世界全体でEVの販売台数が増加し続けていますが、特に中国ではその普及スピードが加速しています。
中国では、温暖化対策の一環としてEV普及が進められているだけでなく、政府主導の電気自動車産業を育成する国家戦略を掲げ、国内市場でのEV普及を加速させるために大規模な補助金を投入しています。
また、EVのバッテリーに欠かせないリチウムやコバルトといった材料の供給元が中国などを中心に偏っているため、国内での生産と消費が密接に連携しています。
ヨーロッパでEVが急速に普及する理由とは？
一方、ヨーロッパでもEV普及が加速していますが、その背景には異なる要因があります。
ヨーロッパでは、パリ協定に基づく温暖化対策として、脱炭素社会の実現に向けた政策が推進されています。各国が相次いでガソリン車の販売禁止を宣言しており、再生可能エネルギーの導入を進める中で、EVの需要が急増しています。
さらに、ロシアの軍事侵攻による天然ガス供給の停止が、ヨーロッパのエネルギー事情を大きく変えました。これにより、電力の安定供給と脱化石燃料の取り組みが進み、EVの需要がさらに高まっています。
中国とヨーロッパでそれぞれ違う要因が絡み合っているんだね！
■日本で電気自動車が普及しない理由と課題
2023年の日本における新車販売台数に占めるEVの普及率(BEV・PHEV)はわずか3.6%と世界的に見ても低い水準です。
日本でも電気自動車の普及を目指し、「2035年までに新車販売を100％電動車にする」という目標が掲げられています。しかし、ここで言う”電動車”には、EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）だけでなく、HEV（ハイブリッド車）やFCEV（燃料電池車）も含まれているため、すべてをEVに置き換えよう、としているわけではありません。
日本におけるEV普及の主な課題
1.充電場所が少ない
2.車両価格の高さ
3.充電時間の長さ
4.充電器の設置コスト
5.航続距離の不安
6.災害時のリスク
7.電力供給の環境負荷
8.電気料金の上昇
日本でのEV普及は、これらの課題を政治的政策で解決することで、今後さらに進む可能性がありますが現時点では多くのハードルが残っているといえるでしょう。
■EV普及の目的は産業成長か？
一連の流れで見えてきた「世界的なEVシフトの一番の目的」は環境保護ではなく、産業発展と雇用の創出を目的にしているという点です。
日本に限らず、EV普及には国の政策や方針が強力な推進力となるのは言うまでもありません。
そこには各国の政治的な思惑も絡み合っており、先行きを見通すのは簡単ではなさそうです。
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